発行 : 2023年1月
サイズ : B5判 368頁
ISBN-10 : 4-8404-7836-8
ISBN-13 : 978-4-8404-7836-6
商品コード : 308010015
在庫 : 在庫あり(申込可)
看護基礎教育テキスト
ナーシング・グラフィカ
健康支援と社会保障(2):公衆衛生 第6版
発行 : 2023年1月
サイズ : B5判 368頁
ISBN-10 : 4-8404-7836-8
ISBN-13 : 978-4-8404-7836-6
商品コード : 308010015
在庫 : 在庫あり(申込可)
●看護職にとって欠かせない保健・福祉の概念・知識を簡潔に説き明かし、「個」だけでなく、「集団」「社会」の視点からも健康問題を見る目を育てます。
●「総論」「方法論」「各論」の三部構成で広範な公衆衛生の世界をわかりやすく整理。「総論」では、公衆衛生の理念や歴史、現在の公衆衛生システムの特徴など、基本的事項について明快に説明します。
●「方法論」では、疫学・統計の基本とその活用方法を掲載。あわせて「地域」「集団」などを対象とした公衆衛生活動の実践方法についても紹介します。
●「各論」では、親子・高齢者など対象別の関わり方や、精神保健・学校保健・歯科保健・産業保健など分野別の公衆衛生を解説しています。
●新カリキュラムに準拠し、最新の法・制度・統計データを反映。身近な事例やトピックスで日常生活と公衆衛生を結び付け、学習を助けます。
●2022年に公表された産業保健看護の定義や、新たな化学物質管理についても解説し、「産業保健」の内容を充実させました。
3,630 円(税込)
目次
【ARコンテンツ】
●保健所の活動〈動画〉
●かんたん講座(政治・経済)〈アニメーション〉
●かんたん講座(疫学と計算)〈アニメーション〉
●町をあげての健康教育〈動画〉
●小児生活習慣病の予防(島根県隠岐郡海士町の一例)〈動画〉
●高齢者の健康的な生活(ダイヤビックを例として)〈動画〉
●精神障害者とともに生きるNPO法人陽だまりの会に集う人たちPART1〈動画〉
●精神障害者とともに生きるNPO法人陽だまりの会に集う人たちPART2〈動画〉
●デイケア活動〈動画〉
●SSTの一例〈動画〉
●地域で生きる~働く場所~〈動画〉
●治療の場としての精神科病棟〈動画〉
●多職種とのつながり〈動画〉
●「飲まないで生きてゆく」アルコホーリクス・アノニマス(AA)〈動画〉
●エイズの理解〈動画〉
●ヒト免疫不全ウイルスHIV(human immunodeficiency virus)〈動画〉
●産業看護〈動画〉
・はじめに
・本書の特徴
・看護の現場で出合う統計
第1部 総論
【1 公衆衛生の歴史】
◆1 公衆衛生改善の歩み
■1 昔の日本はどんな国だったのか
■2 どうしてこんなによくなったのか
◆2 公衆衛生とは何か
■1 公衆衛生の定義
■2 臨床診療との違いは何か
◆3 公衆衛生の歴史
■1 近代の公衆衛生
■2 日本の公衆衛生の歴史
・1 明治から昭和初期
・2 戦後から高度成長期
・3 1980年代から現在
◆4 公衆衛生を学ぶ意義
■1 人生の質の向上
■2 保健医療の場と保健医療従事者の取り組み
【2 現在の公衆衛生システムと政策】
◆1 日本の公衆衛生システムの特徴および国と地方自治体の役割
■1 日本の公衆衛生システムの特徴
■2 省庁,自治体,諸機関の役割
・1 省庁
・2 自治体と諸機関
◆2 保健所の役割とその変化
■1 保健所の歴史
■2 法的な位置付けと設置状況
■3 保健所機能の変遷
■4 都道府県型と政令市型の違い
■5 医療制度改革と健康政策
・1 医療制度改革の方向性
・2 医療法の改正
・3 地域医療の推進における保健所の役割
■6 健康増進法
◆3 市町村保健センターの役割
■1 法的な位置付けと設置状況
■2 保健所と市町村保健センターの違い
◆4 民間や住民組織の役割
■1 公衆衛生の構造改革
■2 地域組織活動
■3 NPOによる活動
◆5 公衆衛生専門職の役割
■1 保健師,助産師,看護師(根拠法:保健師助産師看護師法)
■2 医師(根拠法:医師法)
■3 そのほかの職種
・1 歯科医師(根拠法:歯科医師法)
・2 獣医師(根拠法:獣医師法)
・3 薬剤師(根拠法:薬剤師法)
・4 栄養士,管理栄養士(根拠法:栄養士法,健康増進法)
【3 公衆衛生の理念・概念】
◆1 ヘルスプロモーションの考え方で,住民・患者支援の方法が変わる
■1 悪い生活習慣は個人の責任か
■2 たばこ問題も社会全体の取り組みが不可欠
■3 ヘルスプロモーションとは
■4 健康の社会的決定要因と政策
◆2 公衆衛生と政治経済学
■1 公衆衛生と経済と政治
■2 公衆衛生と経済学
・1 市場の効率化と外部性
・2 経済学は公衆衛生に応用できるか
■3 公衆衛生と政治
■4 公衆衛生と政治経済イデオロギー
・1 政治経済イデオロギーとは
・2 公衆衛生の歴史と政治経済イデオロギー
◆3 健康格差と社会経済格差
■1 健康格差とは
■2 なぜ健康格差が生じるのか
■3 拡大する社会経済格差
■4 健康格差における公衆衛生看護の役割
◆4 ソーシャルキャピタル
■1 ソーシャルキャピタルとは何か
■2 ソーシャルキャピタルは何の役に立つのか
■3 健康日本21とソーシャルキャピタル
■4 まちづくりとソーシャルキャピタル
第2部 方法論
【4 公衆衛生のものさし】
◆1 集団の見方と健康指標
■1 集団の見方-個人をみるのとどう違うのか
・1 臨床と公衆衛生
・2 「疫学」の定義と対象・目的
■2 集団の特徴を表す方法(健康指標)と使い方
・1 罹患率(incidence rate)
・2 累積罹患率(cumulative incidence)
・3 有病率(prevalence)
・4 死亡率(mortality rate)
・5 致命率(致死率;fatality rate)
・6 相対頻度
◆3 健康指標を使って二つの集団を比較する
・1 曝露と病気の発生
・2 相対危険
・3 寄与危険
・4 集団相対危険
・5 寄与危険割合
・6 集団寄与危険
・7 集団寄与危険割合
◆2 研究の方法
■1 観察研究と介入研究
■2 記述疫学
■3 分析疫学
・1 症例対照研究
・2 コホート研究
・3 介入研究
・4 横断研究,縦断研究
◆3 リスクファクター
■1 リスクファクターをみる(因果関係)
■2 交絡因子(本当のリスクファクターを見つける)
・1 交絡因子
・2 交絡因子の制御方法
・3 年齢調整
■3 バイアス(偏り)
■4 疫学に必要な統計(偶然)
◆4 スクリーニング
■1 効果的なスクリーニング
■2 スクリーニングの評価
■3 スクリーニングで留意しなければならないバイアス
◆5 公衆衛生活動における疫学
◆6 統計情報の収集と見方
■1 既存資料の利用
・1 国勢調査
・2 人口動態統計
・3 患者調査
・4 国民生活基礎調査
・5 国民健康・栄養調査
・6 生命表
・7 サーベイランスと疾病登録
・8 ビッグデータ
■2 情報の収集方法
■3 調査研究と疫学
【5 公衆衛生活動のプロセス】
◆1 保健師の活動の特徴
■1 セルフケア能力を引き出し高める活動
■2 「個」から「地域」に広げる活動
■3 地域を対象とした活動
◆2 高リスクアプローチと集団アプローチ,PDCAサイクル
■1 高リスクアプローチ,集団アプローチ
・1 高リスクアプローチ,集団アプローチとは
・2 適用場面の違いと今後の方向
■2 Plan-Do-Check-Actのサイクル
・1 事業におけるPDCAサイクル
・2 地域保健におけるPDCAサイクルの特徴
・3 予防活動
◆3 家庭訪問の意義と活用
■1 家庭訪問の機能
■2 家庭訪問の利点
■3 家庭訪問の対象
◆4 健康診査・検診の意義と活用
■1 健康診査と検診
■2 健診・検診の目的と主な種類
・1 健診・検診の目的
・2 健診・検診の主な種類
■3 健診・検診の方法
■4 健診の流れ
・1 対象者への周知方法
・2 健診の従事者
・3 健診当日の流れ
・4 健診受診者への対応
・5 健診未受診者への対応
◆5 健康教育の意義と活用
■1 健康教育の目的
■2 健康教育実施上の留意点
■3 ライフサイクル・対象に基づく健康教育の具体例
◆6 健康相談の意義と活用
■1 相談者本人が対象者
■2 家族が相談者
■3 近隣の地域住民が相談者
■4 関係機関の職員が相談者
■5 保健師が相談の必要性を判断し,対象者に相談をもちかける
◆7 グループ組織活動の意義と活用
■1 グループ組織活動の形態と活動
■2 グループ組織活動と保健師活動
■3 グループ組織活動がもつ機能
・1 相互作用
・2 凝集性
・3 集団規範
◆8 ネットワークの意義と活用
■1 ネットワークの目的
■2 高齢者,子どもに関連する機関
・1 高齢者を対象にした機関
・2 主に就学前の子どもを対象にした機関
■3 ネットワークの形成プロセス
■4 ネットワークによる効果
・1 サービス受給者への効果
・2 サービス提供者への効果
・3 住民組織との協働促進の効果
・4 事業化・施策化促進の効果
◆9 地域診断(地区診断)の意義と活用
■1 地域診断とは
■2 地域診断の構成要素
・1 公衆衛生従事者が把握した地域の実態
・2 保健統計
・3 保健事業等の実績
◆10 地域での保健師の役割
■1 地域での保健師の活動状況
■2 行政に所属する保健師の活動の特徴
・1 すべての住民の健康を保証する
・2 保健師がかかわることの契約(支援を受けることの確認書等)を交わすことはない
・3 地域全体をとらえ,かかわりが必要と判断した住民に保健師からアプローチする
・4 地域で提供されている保健医療福祉のサービス(地域資源)の質をより良いものとする
第3部 各論
【6 日本人の健康と課題】
◆1 日本の健康問題の現状と課題
■1 長寿国日本
■2 新たな健康課題の出現
◆2 健康づくり対策
■1 第一次から第三次国民健康づくり対策
■2 健康増進法
■3 第四次国民健康づくり対策
◆3 生活習慣病
■1 生活習慣
・1 健康に影響を与える生活習慣
・2 食生活・栄養
・3 身体活動
・4 休養・睡眠
・5 たばこ
・6 アルコール
・7 健康な生活習慣のための支援
■2 生活習慣病
・1 肥満・メタボリックシンドローム
・2 糖尿病
・3 心疾患・脳血管疾患
・4 歯科・口腔保健
■3 生活習慣病対策
・1 医療保険制度改革と保健事業の再編
・2 特定健康診査・特定保健指導
・3 糖尿病性腎症重症化予防事業
・4 循環器病対策
・5 地域・職域連携事業
・6 データヘルス計画
・7 ICTを活用した情報発信
◆4 がん
■1 がんの動向
■2 がん対策
◆5 自殺
■1 自 殺
■2 自殺対策
・1 自殺対策基本法
・2 自殺総合対策大綱
・3 自殺対策の取り組み
・4 遺された人々のケア
【7 親子保健】
◆1 子どもを対象にした活動の目的・意義
■1 歴史的な変遷
■2 法律にみる目的
■3 意義
◆2 現在の親と子どもに対する施策
■1 健やか親子21
■2 次世代育成支援対策推進法,子ども・子育て支援法
◆3 地域母子保健対策の体系
■1 健康診査など
・1 妊産婦健康診査
・2 乳幼児健康診査,1歳6カ月児健康診査,3歳児健康診査
・3 B型肝炎母子感染防止対策
・4 先天性代謝異常,クレチン症検査
■2 保健指導など
・1 妊娠の届出および母子健康手帳の交付
・2 保健師などによる訪問指導
・3 乳児家庭全戸訪問事業
・4 養育支援訪問事業
・5 母子保健相談指導
・6 生涯を通じた女性の健康支援事業
■3 療養援護など
・1 未熟児養育医療
・2 不妊に悩む方への特定治療支援事業
・3 妊娠高血圧症候群などの療養援護
・4 小児慢性特定疾患治療研究事業
・5 小児慢性特定疾病児童等自立支援事業
・6 療養指導事業
◆4 親と子どもの保健対策における保健師の役割と特徴
■1 各種の方法を駆使した活動
・1 健康診査
・2 家庭訪問
・3 集団指導および自主グループの育成
■2 保健計画に基づいた活動
■3 ネットワークによる活動
■4 育児支援の基本
◆5 児童虐待
■1 児童虐待とは
■2 児童虐待の防止対策
■3 地域保健の役割
■4 児童虐待の発見
■5 支援のポイント
・1 家族の問題としてとらえた支援
・2 生活への支援
・3 家庭訪問などにより状況を把握した上での支援
・4 関係機関との連携
■6 虐待の発生予防
・1 虐待のハイリスク家庭への支援
・2 健全育成にむけた育児支援
■7 事例から学ぶ
◆6 育児不安
■1 育児不安とは
■2 育児不安の時期と具体的な心配事
■3 支援のポイント
・1 困ったときの相談体制
・2 子育て仲間
・3 サポートの強化
◆7 特に支援が必要な児
■1 多胎児
・1 親の困難感に応じた支援
・2 家族の協力
・3 育児負担軽減のための支援
■2 低出生体重児
・1 早期からの支援
・2 不安の軽減
◆8 産後うつ病
■1 医療機関への紹介
■2 家事や育児の負担の軽減
■3 家族の対応
【8 高齢者保健医療福祉】
◆1 高齢者保健の考え方
■1 高齢者とは
■2 日本の高齢化の動向
■3 高齢者保健の意義と看護職の役割
◆2 高齢者を支えるシステム・制度
■1 高齢者の保健医療福祉に関わる法律とその内容
・1 高齢者の医療の確保に関する法律(高齢者医療確保法)
・2 健康増進法
・3 介護保険法
・4 高齢者虐待の防止,高齢者の養護者に対する支援等に関する法律(高齢者虐待防止法)
■2 高齢者の保健医療福祉に関わる制度や施策
・1 成年後見制度
・2 訪問看護制度
・3 認知症対策等総合支援事業・認知症施策推進5か年計画(オレンジプラン)
・4 高齢者の保健事業と介護予防の一体的な実施
◆3 地域における活動の実際
■1 健康度別にみた高齢者に対する専門職の関わり
■2 地域における認知症対策
■3 地域におけるその他の特徴的な活動の例
【9 歯科保健】
◆1 歯科疾患の特徴と対策
■1 8020(ハチマルニイマル)運動とは
■2 歯科疾患の特徴と現状
・1 歯科疾患は最も身近な疾患
・2 歯を失う理由
■3 歯科保健を推進する法律と施策
■4 市町村における歯科保健を考える上での課題
・1 保健所における歯科専門職の配置状況
・2 歯科疾患の予防における歯科衛生士の役割
■5 全身疾患と歯科疾患の関連
◆2 う蝕予防と歯周疾患予防
■1 う蝕予防
■2 歯周疾患予防
■3 う蝕の有病状況の変化
・1 1歳6カ月児,3歳児健康診査
・2 学校保健統計調査
■4 介護予防と口腔機能の向上
【10 精神保健福祉】
◆1 精神保健福祉の目的・意義
■1 精神疾患の現状と精神保健福祉の対象
■2 精神保健福祉の歴史
・1 近代精神医療の歴史
・2 日本の精神保健福祉の歴史:私宅監置から病院収容の時代
・3 日本の精神保健福祉の歴史:人権擁護・社会復帰から現在
・4 精神保健福祉における予防対策
◆2 システム・制度(法との関連・計画)
■1 障害者総合支援法
■2 関係機関の役割
・1 保健所
・2 市町村
・3 精神保健福祉センター
■3 精神障害者の就労支援
■4 精神障害者に対する生活支援制度
・1 障害年金
・2 生活保護
・3 精神障害者保健福祉手帳
・4 住まいの確保
■5 精神科医療
・1 精神病床の機能分化
・2 精神科入院形態
◆3 主な疾患の特徴と保健活動のポイント
■1 統合失調症
・1 病態
・2 治療と看護
■2 気分障害:抑うつ障害,双極性障害等
・1 病態
・2 アセスメント
・3 地域保健活動
■3 発達障害/神経発達症群
・1 自閉症スペクトラム障害(ASD)
・2 注意欠如・多動性障害(ADHD)
・3 学習障害(限局性学習症:LD)
■4 依存症
【11 難病対策】
◆1 難病対策のあゆみ
■1 難病対策要綱の策定
■2 難病対策の見直し
◆2 システム・制度(法との関連・計画)
■1 難病の患者に対する医療等に関する法律の成立
■2 特定疾患の対象拡大
■3 医療費助成のありかた
■4 難病指定医
■5 地域における難病医療体制の整備
■6 疾病登録
・1 疾病登録の経緯
・2 難病データベースへの登録
■7 難病治療の研究推進,国民への情報提供
■8 地域における難病患者の支援体制の充実
◆3 主な難病疾患の療養者の特徴と支援のポイント
■1 神経・筋疾患
・1 筋萎縮性側索硬化症(amyotrophic lateral sclerosis:ALS)
・2 パーキンソン病(Parkinson's disease:PD)
・3 脊髄小脳変性症(spinocerebellar degeneration:SCD)
・4 支援のポイント
■2 その他の難病
・1 消化器系疾患
・2 免疫系疾患
・3 支援のポイント
■3 事例から学ぶ
【12 健康危機管理と災害】
◆1 健康危機管理
■1 健康危機管理とは
・1 日本における健康危機管理の推移
・2 健康危機管理施策
■2 健康危機管理の基本的な考え方
・1 健康危機管理の定義
・2 健康危機管理体制
■3 保健所における健康危機管理の業務
■4 国,都道府県,市町村の役割
◆2 災害時における保健師の活動
■1 災害時の保健活動の特性
■2 災害時の保健師の活動
・1 情報収集とアセスメント
・2 体制整備
・3 保健活動
■3 平常時における保健活動
・1 医療的ケアを必要とする在宅難病患者等の個別支援計画策定
・2 地域で取り組む在宅療養者の地域防災対策
【13 感染症対策】
◆1 感染症に関する基本的な知識
■1 感染症とは
■2 病原体の感染と発病
■3 感染症成立の3要件
・1 感染源
・2 感染経路
・3 感受性宿主
■4 感染症の流行
■5 薬剤耐性菌とワンヘルス
◆2 感染症対策のシステム
■1 感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律(感染症法)
・1 感染症の類型
・2 届出
・3 入院勧告,入院措置
■2 検疫所の役割
■3 保健所の役割
■4 医療機関等の役割
■5 感染症患者の看護と保健活動
■6 予防接種
◆3 主な感染症の特徴と近年の動向
■1 結核
■2 インフルエンザ
・1 季節性インフルエンザ
・2 新型インフルエンザ
■3 エイズ・HIV感染症
■4 感染性胃腸炎・食中毒
・1 ノロウイルス
・2 細菌
・3 保健所の対応
■5 ウイルス性肝炎
・1 原因ウイルスと特徴
・2 肝炎対策基本法
■6 麻疹・風疹
・1 病態
・2 対策の変遷
■7 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)
・1 重症肺炎を引き起こす三つのコロナウイルス
・2 COVID-19に関する国内の動向
・3 ウイルスの特徴
・4 生活への影響
【14 学校保健】
◆1 児童生徒期の健康状態
■1 はじめに
・1 学校保健とは
・2 学校保健の領域
・3 学校保健の従事者
2 児童生徒期の健康状態
・1 身体発育の現状と推移
・2 疾病および異常の現状と推移
◆2 学校保健の概要
■1 学校保健の目的
■2 学校保健行政の内容(保健・安全・体育・給食)
■3 保健教育
■4 保健管理(健康診断・事後措置・健康相談・保健指導・感染症予防)
・1 ウイルス感染症
・2 結核
・3 感染症に対する学校の対応
・4 感染症以外の疾病・異常の予防
・5 こころの健康
■5 学校環境衛生と安全
・1 学校環境衛生
・2 学校安全
■6 学校給食
■7 養護教諭の役割
■8 健康相談
■9 保健組織活動
【15 産業保健】
◆1 産業保健の目的と特徴
■1 産業保健の目的
・1 労働安全衛生法における目的
・2 国際機関における目的
・3 企業や団体における目的
■2 産業保健の特徴
・1 法令の規定は最低基準
・2 産業保健は事業者責任で実施
・3 安全・健康配慮義務
・4 経営への影響
・5 ダイバーシティの推進と配慮
・6 健康情報の取り扱い
・7 健康保険組合や協会けんぽの保健事業との関わり
◆2 労働衛生関係法令の概要
■1 労働衛生行政の歴史と現状
■2 労働災害や公務災害
■3 労働衛生管理とリスクアセスメント,リスクマネジメント
■4 労働衛生管理を推進するための体制
・1 安全衛生委員会または衛生委員会(安衛法第18条・19条)
・2 産業保健スタッフ
■5 労働衛生教育
■6 作業環境管理と作業の管理
・1 作業環境管理
・2 作業管理
・3 化学物質の管理
■7 健康管理
・1 一般健康診断から始まる健康管理
・2 特殊健康診断
・3 保健指導(安衛法第66条の7)
・4 健康教育(安衛法第69条)と健康の保持増進
・5 快適職場の形成(安衛法第71条の2,3)
・6 メンタルヘルス対策
・7 過重労働による健康障害防止のための総合対策
・8 職場巡視
■8 小規模事業場への産業保健支援対策
◆3 職業性疾病の概要
■1 職業性疾病と作業関連疾患の概念
■2 物理的要因による健康障害
・1 電離放射線による障害
・2 騒音による障害
・3 温熱環境による障害
・4 振動による障害
・5 筋骨格系負荷による障害
・6 その他
■3 化学的要因による健康障害
・1 金属
・2 有機溶剤
・3 その他
■4 生物学的要因による健康障害
■5 心理社会的要因による健康障害
・1 心理的負荷
・2 深夜勤務・交代制勤務
・3 過重労働
◆4 産業保健看護職の活動
■1 産業保健看護職の歴史
■2 労働衛生行政と看護職
■3 産業保健看護の定義
■4 産業保健看護活動の特徴
・1 勤務場所は医療機関ではなく事業場
・2 対象者は対象事業場で働くすべての労働者
・3 労働者と企業の双方への支援と健康経営
・4 看護職の守秘義務
・5 職場環境や作業条件の改善
・6 健康と仕事のバランスに配慮
・7 さまざまな立場での産業保健看護活動
・8 産業保健看護職の職務
【16 環境保健】
◆1 環境保健の総論
■1 国内外の環境問題の歴史
■2 環境保健の背景・目的
■3 健康のリスク
◆2 食品保健
■1 食品安全行政の概要
■2 食品のリスク評価とリスク管理
■3 食品衛生監視指導の実施
■4 食品の表示
◆3 大気汚染
■1 大気汚染の歴史
■2 大気汚染と環境基準
■3 PM2.5を含む粒子状物質
◆4 土壌汚染・海洋汚染
■1 土壌汚染
■2 海洋汚染
◆5 廃棄物
■1 廃棄物処理の歴史
■2 リサイクルと環境保全
◆6 地球環境の問題
■1 地球温暖化
■2 酸性雨
■3 オゾン層破壊
◆7 水 道
■1 水道の歴史
■2 水道とその役割
・1 水道の定義
・2 水道の種類
・3 水道の役割
・4 水道施設の構成
■3 水道水の安全性と水質基準
■4 飲料水健康危機管理と法制度
◆8 居住環境
■1 室内空気質問題
■2 受動喫煙対策
■3 家庭内事故と住環境
・1 高齢者の家庭内事故
・2 乳幼児の家庭内事故
■4 健康な暮らしを守る住まいを目指して
◆9 放射線・放射能
■1 放射線・放射能の歴史
■2 放射線・放射能の種類と単位および身の回りの放射線
■3 放射線の生物影響
■4 飲食品中の放射性物質に関する規制
■5 放射線防護の原則とリスクコミュニケーション
・1 リスクコミュニケーション
【17 国際保健】
◆1 諸外国の公衆衛生政策
■1 医療制度の国際比較
■2 公衆衛生行政制度の国際比較
・1 日本の公衆衛生行政制度
・2 イギリスの公衆衛生行政制度
・3 フランスの公衆衛生行政制度
・4 アメリカの公衆衛生行政制度
・5 諸外国のシステムを学ぶ意味
◆2 国際保健とは
■1 国際保健の定義
■2 健康課題に対する世界的な取り組みのはじまり
◆3 WHOによる健康課題への取り組み:1950年代から2015年まで
■1 感染症への取り組み
■2 すべての人々の健康のためのプライマリヘルスケア
■3 ヘルスプロモーション活動
■4 ミレニアム開発目標(MDGs)
◆4 今日の世界の健康課題:健康格差の改善と持続可能な開発目標(SDGs)
・看護師国家試験出題基準(令和5年版)対照表
・索引